山本 幸裕
プロジェクトをマネジメントする上でプロジェクトマネージャーが最初に直面するのは，プロジェクト立ち上げというミッションである．プロジェクト立ち上げがスムーズに進める事ができたならば，そのプロジェクトが成功裏にゴールを迎えられる可能性は非常に高くなるといえる．旧来型のプロジェクトで適用されるウォーターフォールモデル型の開発手法が定着して久しく時が経つが，その旧来型のプロジェクトにおいてもプロジェクトが円滑に立ち上がらない，計画がうまくできない等で苦労するプロジェクトマネージャーは多数存在するのではないだろうか．そういったプロジェクト立ち上げの難しさについて現場で巻き起こっている事象を調査し，原因・要因を分析してプロジェクトのスムーズな立ち上げに何が必要か?を考察し，工夫・コツ等を纏める．
大﨑 雄治
IBM テスト
水野 浩三，家田 晴子，杉本 俊明，大内 孝明，寺田 達彦，下河 啓志
本稿は，アジャイルにおけるチームの立ち上げを効率化する支援プログラムについて，その試行と効果を検証したものである．アジャイルチームが安定したパフォーマンスを発揮できるようになるには一般的に時間がかかると言われている．特にアジャイルの経験がないチームに対しては，立ち上げ時には何らからのサポートが必要となる．立ち上げ時にプロジェクトのゴールやチームのミッション，アジャイルに対する認識合わせがされているか否かがチームのその後の成熟スピードにも影響する．しかし昨今のコロナ禍では対面でのコミュニケーションが取りづらく，チームの立ち上げが一段と困難となっている．そこで当社では，リモートワーク環境でもオンラインで，かつ短期間で効果的にチームビルディングができるトレーニングプログラムを企画・開発し，複数のプロジェクトで適用したので，その結果を報告する．また，本プログラムの活用によりトレーニングの品質を担保しつつ，組織内に広く展開する方法についても考察する．
水澤 浩司，金子 康浩，黒岩 正樹，坂元 隆宏，中元 信吾
ソフトウェア開発を中心とするSI事業体において，ソフトウェア開発の品質保証基盤に加え，SIの構成要素の一つであるハードウェアの品質保証基盤を整えていくことは，体制面，費用面で非常に多くのコストが掛かり，コスト競争力が低下しかねない．しかしながら，ハードウェアの品質保証の対応を怠ると，ハードウェアにおける製品ベンダーの選定，および要求のインプット，開発管理，受入検査を含めた成果物の確認がおろそかとなり，法規法令違反といったインシデントの発生や，開発コストの増加，出荷後の障害多発という事態を招くことになる．そこで，昨年度，営業やハードウェア開発経験の少ないSEを中心とするプロジェクトであっても，開発委託や購入するハードウェア製品の品質担保のために最低限実施すべき事項をプロセス化し，インシデントの発生防止，コスト増加などを抑制するための方法を提案した．本論文では，品質問題事例と，その解決にあたって課題となった点，および本年度も継続して改善を施した点について論じる．
堀田 久視，草刈 敏幸，滝澤 健人
弊社の大規模プロジェクトにおけるプロジェクト管理工数については，開発工数の約10%が必要という統計となっている．この統計値は，「JUAS ユーザー企業ソフトウェアメトリックス調査【調査報告書】2016年版」においても，500人月以上のプロジェクトについては，間接工数として開発工数の約9%が必要と報告されている．このような背景のもと，顧客のシステム投資に対する予算は限られている中，開発費の原価低減は必須課題である．そこで，原価低減施策の1つとして，プロジェクト管理ツールを活用した新たな管理プロセスを整備し，スプレッドシート等を用いた従来のプロジェクト管理手法からの脱却を図るとともに，プロジェクト管理工数の削減効果について纏める．
飯島 貴広
筆者は，食品製造業のお客様の基幹システム保守を担当して３年間，コロナ禍でのリモート保守作業に加え，若手育成に積極的に取り組んできた．基幹システムには４つのサブシステムがある．そのうち１つのリーダーを務めており，お客様からのお問い合わせや依頼事項，欠陥や変更（以降，総称してインシデントと呼ぶ）に対する迅速かつ高品質な対応と，若手メンバーへの効果的な育成活動を両立できないか思案していた．そこで，IBMが提唱・推進する新たな働き方である「ダイナミックデリバリーモデル」(リモートによりIT開発・運用業務を従来と変わりなく円滑に行うためのフレームワーク)の実践と共に幾つかの工夫を試みた．その工夫を継続的に改善することがチーム全体のモチベーションの維持や向上に寄与すると考え，若手メンバーからフィードバックを得た．本稿では，両立に向けて工夫したポイントを紹介し，フィードバックによる効果の評価を行い，今後の課題としてまとめる．
中村 英恵，小林 浩，長田 武徳
近年,社会環境の変化や多様化に伴い,アジャイル開発を適用する企業が増加している.また,複数のアジャイル開発チームによりシステム開発を大規模に実践するためのナレッジベースとしてScaled Agile Framework®(SAFe®) が発表されている.しかし,これらのナレッジを理解した上で,実際のプロジェクトに適用し目標を達成するには,プロジェクト管理や開発およびサービス提供活動に関し,組織としてプロセスを整備し浸透させる能力が求められる.一方で,CMMI®(Capability Maturity Model® Integration)は組織のパフォーマンス改善に役立つベストプラクティスの集合であり,プロジェクト管理や開発作業における組織のプロセス改善活動に広く使われている.本稿では,CMMIのプラクティスとSAFeのナレッジの親和性を整理し,実プロジェクトの事例から得られた知見を踏まえて,大規模アジャイル開発に対するCMMIに基づく組織プロセス改善の有効性を考察する.
松田 英樹
システム開発における品質は，そのシステムの稼働が開始する以前に確保されるのが本来あるべき姿である．一方で，不幸にも開発期間中に品質の確保が間に合わず，稼働開始後に障害を多発させてしまう例が依然として存在することも事実である．このような状況においては，当該システムが機能不全に陥らないよう，障害となっている事象の解消を行うことが喫緊の課題となるが，並行して品質を安定させるための取り組みを行うことが必要となる場合もあり得る．本稿では，稼働中のシステムに対する品質改善におけるポイントについて，過去の経験を元に解説する．
上野 有輝
近年の情報システムの開発・保守プロジェクトでは，多数の関係者（ステークホルダー）が関連していることがほとんどである．そのため，関係者間での適切な課題管理と情報共有がプロジェクトを成功させるための重要な要素となっているのは周知の事実である．これらへの対応はもちろんのこと，弊社においても，あわせて課題対応速度を向上させ，品質向上を行いながら，品質マネジメントへの取り組みを，単一プロジェクトだけでなくプロジェクト間をまたいで行っている．本稿では，筆者の部門内で組織として取り組んでいるRedmine（プロジェクト管理ソフト）を用いた複数のプロジェクト間での課題の集中管理の手法と情報共有の手法について焦点を当て，事例の紹介とまた，分析と考察を行う．
山田 裕貴
ITプロジェクトにおける失敗または混乱の発生を防ぐには，リスクマネジメントを効果的に行うことが重要である．しかし，円滑なリスクマネジメントを阻害する要素がある．ステークホルダー毎にリスクの認識・捉え方に差異があり，このことがプロジェクトマネージャーを悩ませる一因であると考える．そこで，リスクの認識・捉え方の違いを意識した上で，リスク共有範囲を決め，またリスク所有者を誘導することで，適切なリスクマネジメントができると仮説を置いた．この仮説に基づき実践した結果，プロジェクト成功，特にベンダーにおけるコスト面での成功に効果的であることがわかった．
中村 知美
ソフトウェア開発において，上流の工程から品質を確保していくことは，品質の早期安定化（Ｑ）・生産性向上（Ｄ）・原価率改善（Ｃ）に繋がる重要な活動である．筆者が担当する組織においても，目標を設定して上工程品質向上に取り組んでいるが，直近の2年間は目標未達の状況が続いた．その原因について分析した結果，「プロジェクト特性に沿った品質計画が立てられていない」「品質計画を着実に遂行していない」といった課題がみえてきた．本稿では，これらの課題に対し，品質計画の質を高め，上工程から品質確保していく取り組みの事例を紹介し，品質計画の重要性について述べる．
佐藤 学
ICT業界全体が2025年の崖，特に人材・技術の不足予想に直面する中，弊社はDX企業として国内リソースの新規ビジネスへのシフトに取り組んでいる．リソースシフトを実現するための弊社施策としてはGDCを設立し，海外のIT技術者を確保することで既存ビジネスの海外対応を実現し，国内リソースのDXシフトを目指した．私の所属部門は，GDC拠点をマニラに固定した上で，特定業種プロジェクト向けにGDC共業を推進し，開発プロセスを標準化することで一定の成果を出した．しかし，全社組織化したのち，GDC共業の標準化自体を認知していない新たなプロジェクトへのプロセスを適用し，マニラ以外のGDCと共業したところ，QCD問題が発生し新たな課題が見えてきた．その原因を分析し，国内向け施策，GDC向け施策に対応することで多くのプロジェクトを成功させ，DX企業としてのリソースシフトを加速させることができると確信している．
丹羽 美乃，大場 香奈江，鶴巻 憲祐
近年「従業員のエンゲージメント」が重要視されており，富士通は経営目標の１つである非財務指標として掲げている．しかし統合意識調査の結果，所属組織の若手社員のエンゲージメントスコアは低いことが明らかとなった．過去にもES活動は行われていたが，若手社員は幹部層との相互理解が不十分なまま運営や参加に至ったため，エンゲージメント向上には繋がっていない．そのためエンゲージメント向上に繋げるためには，組織風土変革が必要である．本論文では組織風土変革のために運営体制，主体性，継続性を考慮した取り組みを実施し，エンゲージメント向上に繋がるか検証を行った．検証の結果，取り組み参加者のコミュニティ拡大，経営方針への関心度向上，主体的な活動機会の増加が見られた．これらの結果は自らが変革し行動する本取り組みがエンゲージメント向上に有効であることを示す．
吉田 憲正
プロジェクトマネジメントの研究に於いて，プロジェクトの事例研究やプロジェクトの教訓を学ぶことが，非常に重要であることなは他言を要しない．軍事作戦をプロジェクトとして捉えると，システムの開発や街づくり，Ｍ＆Ａ等のプロジェクトと比較し，プロジェクト事象の殆どが余りに悲惨・残酷・非人道的ではあるが，多くの貴重なプロジェクトの教訓を含んでおり，何が行なわれたのかを出来る限り正確に認識しそこから学ぶことが，科学として必要で大変有益なことだと思われる．今回は，アジア・太平洋戦争末期の硫黄島作戦を事例としてプロジェクトマネジメント・プログラムマネジメントの考察を行なう．
松田 章
プロジェクトマネジメントに関する研修は各社いろいろな手法で実施されている．プロジェクトマネジメントは各社の生い立ちや重点方針などで力を入れるところが変わってくる．このプロジェクトマネジメント手法は当社の社員だけでプロジェクトを推進するのであれば決められた手法で推進するので問題ないが，IT業界ではビジネスパートナーに委託する場合が多く，当社と同じ手法と考え方で取り組んでもらわないと顧客と約束した品質や納期などに影響が出てくる．ビジネスパートナーは単に当社の契約内容だけでなく，プロジェクト全体を理解した上でビジネスパートナーの契約範囲を含め，当社と一緒に品質の良いシステムを構築するという考え方が重要になる．そのために当社のプロジェクトマネジメント手法や品質の考え方をビジネスパートナーに理解してもらうための研修が必要になってくる．今回実施したビジネスパートナーに対するプロジェクトマネジメント研修は受講者が自ら考えるだけでなく，講師や他の受講者から気づきを得られるようグループワークによる研修を実施することとした．また，テキストは受講者が受講で得られた知識を実際のプロジェクトで活用できるようプロジェクトの事例をできるだけ取り入れるようにした．本稿ではビジネスパートナーに対するプロジェクトマネジメント研修の手法について研修事例を中心に述べる．なお，システム構築の受託会社が業務の一部を外部の企業に委託する際の，委託先の会社を”ビジネスパートナー”と言う．本稿では”BP”と略して記載する．
新村 史郎，前川 明哉
組織が利益を生み出すことができない理由の多くは，その組織内の各プロジェクトとその他の構成要素をコントロールできていないことにある．プロジェクトには，規模・スケジュール等それぞれの特徴があり，担当プロジェクトマネジャはそれら環境の中でいかにプロジェクトを成功に導くかをマネジメントしている．そして，日々刻々と変化する顧客要望や業界動向・地域特性といった外的要因なども含め，あらゆる理由でプロジェクト状況が変動し，組織の利益に影響を与えている．さらに，プロジェクトだけでなく，受注活動，営業部門・パートナ企業等のステークホルダとの関係，組織メンバの育成等をなおざりにすると，組織の目標や目的を達成することはできない．その対策として，各プロジェクトの状況把握，プロジェクト間の調整，組織メンバ作業量不足の解消，要員の育成，即戦力要員の補充，パートナ要員の契約中断，および業種景気の把握に立脚した受注活動等をプログラムマネジャは実施しなければならない．その上で，コミュニケーションを通じて，組織メンバ・パートナ・営業部門等の組織を取り巻くステークホルダのモチベーション向上を図ることが，上記対策および組織利益追求のために有効かつ不可欠である．
杉本 吉隆，鈴木 賢一
ショートケースを使用したケーススタディ教育は，プロジェクトマネジャのスキル，特に状況対応力を向上することを目的としています．本稿では，ショートケースを用いたケーススタディ教育における，状況対応力に必要な「プロジェクトマネジャとして持つべき知識」，「状況把握能力」，「施策の優先順位付け」の強化に向けた活用事例について述べる.
三好 きよみ
東京都立産業技術大学院大学では，専門職学位取得のための必修科目としてPBL（Project Based Learning）型の教育を行っている．新型コロナ (COVID-19) 感染の拡大を受けて，2020年以降，従来通りの対面での授業が実施できなくなっており，PBL もまた遠隔で実施することを余儀なくされている．一般的に，異なるロケーションでのチームワークは，チームパフォーマンスが低下することが知られており，遠隔環境でのPBLにおける課題の1つとしてもチームワークが挙げられる．本研究では，PBLのチーム活動においてチームパフォーマンスを向上させるために，チーム・メンタルモデルの形成に着目した．主に遠隔環境で遂行していくこととなる2022年度のPBLにおけるチーム・メンタルモデル形成に，レゴ・シリアスプレイメソッドを活用する．本稿では， PBLのチーム活動開始時に実施した，レゴ・シリアスプレイメソッドによるワークショップについて報告する．
寺田 由樹
本稿では筆者の製造業での経験を踏まえ，ITプロジェクトのPMに求められるスキルと育成について述べる．製造業においても，IT投資を継続するためには，投資に対する効果を早期に見える化することが求められるケースが増えている．特に日本では海外との競争力強化のために製品の高機能化や多品種少量生産を短期間で実現するような要件も多い．このようなお客様の要件や期待値に沿うデリバリー実行のためにはITプロジェクトにおいても，製造に関する深い知見を必要とする事例も多い．一方で，IT人財の不足は引き続き，大きな課題でもあり，限られた要員にてプロジェクトデリバリーを実行するために必要となるスキルと要員の育成について，特にPMにフォーカスして考察する．
関 崇博
大規模アプリケーション開発プロジェクトにおける品質，コスト，納期の遵守観点から上流工程である要件定義，基本設計工程の重要性がうたわれて久しいが規模が大きくなるにつれてその重要度は増してくる．顧客要件をなるべく取り込むことは顧客満足度という観点では重要であるが，無制限に取り込んでしまっては品質悪化，顧客予算超過，納期遅れなどを誘発し逆に顧客の信頼性を損なうリスクが大きくなる．一方で上流工程においては顧客要件のブレ，追加，修正などが発生しやすいためこの部分のコントロールがプロジェクト成功の最重要ポイントの一つとなる．そこで顧客に対する要件制御方法，アプローチなどをマネジメント観点で明示し，顧客と事前に合意しておくことが重要である．
三原 龍
近年，企業の事業環境は，より複雑化している．これに対して新規事業やサービスの開発による持続的な事業発展を目的とし，IoTやAI，デジタルソリューションの適用を試みる企業が増加している．要件定義の進め方は，要求工学に基づき様々な手法が提唱されているとともに，PMBOKではスコープマネジメントとして体系化されている．しかし，新しいことに挑戦するプロジェクトでは，検討すべき事項の考慮不足，不確定要素の多さなどにより，要件定義の品質が低い状況が多く発生している．本稿では，実際のプロジェクトで実施した要件定義の工夫の有効性について検証する．
三村 直也
近年，以前にも増して多くの企業や組織においてプロジェクトマネージャの育成が急務だと叫ばれているように感じる．そもそも“育成”とは何か．自身が実践している姿をそばで見せ，それを肌で感じ，自分なりに解釈して自らが実践できるようにしていくことだろうか．それともマンツーマンで逐一チェックし，一人前になるまで指導していくことだろうか．どちらも正解とも言えるし，不正解ともいえるがこれだけでは判断できない．育成方法やその過程は個々に応じて合う・合わないがあるため最もFITする方法でよいが，育成の結果プロジェクトマネージャとして自ら実践して動けるようにならなければ正解とは言えないだろう．本論文では長年プロジェクトマネージャとして従事したプロジェクトを部下に引継ぎ，プロジェクトマネージャとして活躍するまでの施策や有効性について述べる．
工藤 朗
商談対応や計画，並びに実施内容の検討が不十分のプロジェクトでは，QCDの確保が出来ずに失敗となることが多い．このような過去失敗プロジェクトの原因分析を実施し「プロジェクトマネジメント力の不足」を喫緊の課題と認識した．対策として，商談発生時からプロジェクトマネージャが実施すべき模範となる行動様式(あるべき姿)をToBeモデルとして仮説定義し，完了プロジェクト実績で仮説検証した．この結果，仮説定義の有効性が確認できたため，このToBeモデルを実プロジェクトで運用検証し，そのアンケート結果から特に新規プロジェクトマネージャに効果があることが判明した．本稿では，ToBeモデル構築と運用による失敗プロジェクト撲滅の取組みについて紹介する．
木村 良一，三好 きよみ，酒森 潔
これまでの日本のITプロジェクトの大半はウォーターフォール型開発で行われてきた．しかし昨今，経営スピードの加速に対応した開発手法として，スクラムなどのアジャイル型開発が注目されている．本報告では，実際にアジャイル型開発を行っている技術者に行ったインタビューを対象に実施したテキストマイニングによる分析結果を報告する．分析の結果，実態的なアジャイル型開発の特徴として，チームやユーザなどといった人間関係について特に意識していることが確認できた．
楠本 恒夫
ソフトウェア開発プロジェクトの失敗要因は，超上流を含めた上流工程で混入されるのが大半となっており，この傾向は年々増加している．発注側と開発側での要求事項の曖昧性を排除し，双方が理解できる要件定義の合意形成が非常に重要となる．こうした中で要件定義プロセスの手法として注目されているのが要求工学知識対応（REBOK）である．本稿では，REBOKの考え方を取り入れて，短期で要件定義を実現したプロジェクトの事例を報告し，知識エリアの活用方法や適用結果の分析を通じてREBOKの有効性について検証する．
丸山 大輝，石田 秀一郎，坂野 純代
東京都立産業技術大学院大学では、マネジメント系科目の一つとして「プロジェクト管理特別講義」を開講している。当科目では、シミュレーターを使用したグループ演習を行う。演習を通じて、プロジェクトの計画から実践までをプロジェクトマネージャーの立場で疑似体験する。本稿では、当科目の演習の概要、シミュレータの特徴、演習から得られた学習効果等について、学習者の視点から報告する。
岩瀬 広幸
大規模基幹システムの移行では最も改修量の少ない方法，即ち安全に移行する方法を採用する傾向にあるが，現状に合わせた追加機能の取り込みや，潜在不良の対策も合わせて行いたいという要望もあり，安全な移行を前提としつつ改修量をコントロールする必要がある．ここでは大規模基幹システムの安全な移行に向けた施策と，合わせて発生する様々な追加要件のコントロールに対する有効性について説明する．
宮本 浩志，野元 拓也
当社の流通向けパッケージを適用するプロジェクトでは品質悪化や工程遅延により原価が増加し，問題となるプロジェクトが多発していた．その対策のために原因を調査した結果，マネジメントプロセスに問題があることが判明した．その対策としてマネジメントプロセスをタイムリーに確認できるよう，工程ごとにチェックリスト化し定期的にチェックリストを適用して確認を行うことを開発事業部と合意した．またプロセスの遵守状況を可視化するため，プロジェクト単位・工程単位に達成率を算出し，数値化することで全体の進捗状況を可視化した．チェック内容の正確性を図るために定期的に部内でレビューを実施した．本チェックリスト適用後は問題となるプロジェクト数は減少傾向にある．本論文ではこれらの施策について具体的事例を示しながら報告する．
濱口 雅志
昨今，企業が一般ユーザー向けにサービスを拡充していくにあたり，システム開発への依存が高まってきている．こうした背景の元，基幹システムにおける改修，保守などでのシステム改修は多々発生している．時として，設計の着手順序と，プログラムのリリース順序が異なる場合や，異なるサービスを同時に改修することも発生し，要件の取りこぼしや，改修漏れを防ぐことが必須であり，そういった取り組みがプロジェクトマネジメント，特にスコープマネジメントが重要であり，PMBOKでも提唱されている，「要求事項トレーサビリティ・マトリックス」を通じて，スコープマネジメント，特に「要求事項の監視・コントロール」の有効性について検証する
小林 政彦
昨今，プロジェクトを円滑に進めたり，効率良く遂行するためのマネジメント手法や技術が多く出てきてはいるが，いまだに失敗プロジェクトが散見される．失敗している理由は様々であり，失敗理由の原因はPMBOKの知識エリアの全てのエリアに潜んでいる．この原因を取り除く事が出来れば良いが，失敗プロジェクトが無くならないことからも事前に摘出することは難しい．しかし，すべてのエリアは共通してマネジメントという人による行為が必要である．このため人材を効果的に配置すれば，原因を極小化もしくは未然に防止することも出来るのではないかと考える．人材の配置，すなわち人的資源マネジメントである．このことから人的資源マネジメントはプロジェクト全体に影響することがわかる．このため，人的資源マネジメントを如何に効果的に行うかがプロジェクトの成否を左右すると言える．効果的な人的資源マネジメントには適材適所な人材配置が重要であり，適材適所な人材配置をどのように行うことがより良いかを定義する．
矢部 博崇
ITプロジェクトは，近年より複雑化しており，プロジェクトマネージメントも多様化している．その中でIT関連企業のプロジェクトマネージャは，定常的に不足しており，プロジェクトマネージャの育成は急務である．本稿では，いくつかの事例プロジェクトでのプロジェクトマネージャの育成事例を報告し，最適なプロジェクトマネージャの育成方法について検証する．
大賀 祥久
近年，AI(Artificial Intelligence)の精度向上に伴い，実用的な精度に達したことを評価した後に，システム化を行うニーズが増えてきている．また，システム化を行う際には，AIの実装だけではなく，AI判定を行う前後の処理の実装等，業務システムの実装も必要となる．当社では，AI，特に機械学習(ディープラーニング)の技術を利用した画像認識を行うためのシステム開発を通して，従来型の業務システムとAIを一つのシステムで実装する際のプロジェクトマネジメントに関する留意点について，説明する．
伊藤 智彦
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行は，2022年に入っても全世界中に多大な影響を及ぼしている．経済や生活面はもちろんのこと，我々が担当するプロジェクト業務においても同様であり，流行前とは全く異なる形態でのプロジェクト運営が続いている．効果的な勤務形態としてリモートワークが推奨され，我々のプロジェクトでも多くのメンバーが利用しているが，一方でリモートワークならではの問題や課題も噴出してきている．本論文はこういったリモートワークの問題や課題をあげ，プロジェクトとしてどのようにマネジメントを行っているのか，その手法や効果について考察する．
柴田 学
ステークホルダーマネジメントは，プロジェクト遂行における重要なプロセスである．基本的に人間関係のマネジメントであり，信頼形成が基底にある．特にチーム外メンバーとの協業プロジェクトにおいて，その協力を得るためには信頼獲得が最も基本的なものである．“病院情報システムの導入プロジェクトの実践的活動”を通して，心理的安全性の考え方から課題を捉え，協業に対する抵抗感を緩和するための行動スタイルとして，サーバントリーダーシップの有効性について考察する．
橋本 剛
システム開発においてお客様への貢献力を向上させるためには、ＳＥの顧客接点時間の増加、質の向上と高品質な成果物を提供できる体制が必要である。そのためには、お客様と接するSE（以下、アカウントSE）と開発を行うSE（以下、開発SE）を分業化する施策があるが、役割分担や品質に対する課題がある。特に詳細設計～単体テスト（以下、開発工程）においては作りこむバグをより少なくし、作りこんだバグをより早くより多く摘出することで品質低下の兆候を早期に検知することが課題である。分業化の実現には、開発工程とプロセスの標準化が必要となるため、「概要設計の品質向上」「単体テスト設計の品質向上」「ソースの品質向上」等の観点で、組織的なプロセス改善への組み込みが重要である。本稿では、プロジェクトにこの考え方を適用した事例を報告する。
古田 喜昭
システム・インテグレータにとって，システム開発プロジェクトにおいて，顧客の要求通りにシステムを稼働させることは，プロジェクトの成功の最も大きな要素のひとつである．このためには，システム稼働品質の確保が不可欠である．ウォータフォールモデルのシステム開発において，稼働品質を確保するためには，各開発工程で必要とする品質が確保されている必要がある．しかし，開発途上の各工程において実物のプロダクト品質が確保されていたとしても，管理プロセスに不備があると，適切に設計・テストが完了していることを証明・判断することができず，混乱につながる．開発規模が大きくなると，プロジェクトマネージャが全ての成果物の管理プロセスを実行することは難しい．このため，成果物の責任者を明確にし，プロジェクトメンバが果たすべき役割を明確に設定しておくことが有効であると考える
道家 直之
近年，報道されるような社会的影響のあるトラブルの件数が増えており，一層の品質改善の取り組みが必要とされている．弊社で開発している大規模病院向けの電子カルテシステム（HOPE EGMAIN-GX）は，2008年のリリース以来，日本全国の病院に導入されているが，障害発生を抑止しきれていない．これまで社内メンバー・ビジネスパートナー（以下，BPとする．）で継続的に開発プロセスの改善を行ってきたが，BPの開発作業における品質意識が十分とは言えない状況である．また，担当変更，人員入替を起因とした障害も発生しており，環境変化に対応できるような持続的な改善プロセスを構築する必要があった．そこで，BPが品質意識を高め，自律的かつ持続的に作業品質を向上させる品質改善プロセスを構築した．その結果，障害発生率やドキュメント指摘率が減少したことやBPの開発者の品質意識が高まったことが確認でき，品質改善の有効性を示すことができた．
松栄 克幸
プロジェクトマネジメントについては，過去の暗黙知だけに頼ったマネジメントを脱却し，近年，形式知を加えたマネジメントとして，体系立てた知識，プロセスの整備が進められている．一方で，プロジェクトの現場においては，プロセス不遵守や，チェック漏れ等に伴い，整理された知識，プロセスを正しく活用できない場合がある．そこで，本稿では，コンピテンシーに着目し，マネージャー層，リーダー層，担当層，それぞれに必要とされるコンピテンシーを定義し，各要員を評価することで，資源マネジメント及び構成されたチームにおける重点監視ポイントの明確化を図り，マネジメントへの有効性を検証する．
増田 貴志，永根 亜由，塩谷 正冶，白井 貴子，戸澤 健太，藤田 恵司，三好 きよみ
東京都立産業技術大学院大学は，主に社会人を対象とした専門職大学院であり，産業分野横断的に必要とされる専門職人材を育成している．2年次には、修士論文に代えて、PBL（Project Based Learning）型教育を導入していることが特徴の 1 つである．新型コロナ (COVID-19) の拡大を受けて，2020年度以降は、PBL活動についてもオンライン環境で行っている。本稿では、情報アーキテクチャコースのPBL活動の事例を報告する。オンライン環境でのプロジェクト運営の工夫、ソリューション開発の振り返りを中心として、問題点と解決策について紹介する。
浅沼 広行，中島 雄作
15年前から筆者らは，インドへのオフショア開発や，世界中に展開されるシステムをインドで開発するグローバルプロジェクトを複数経験してきた．日本側から指摘されるプロジェクトマネジメント面での問題は，進捗管理，品質管理，リスク管理，ステークホルダ管理などがある．例えば，進捗管理では週次管理における遅延原因の分析と具体的な対策が不十分であることや，品質管理では根本原因分析を入念に行う文化・習慣が無いことや，リスク管理では発生が予測されるリスクの洗出しとリスク評価と事前準備・早期対策が不十分であることや，ステークホルダ管理では上層部・関係者への問題が顕在化，肥大化する前の適時的確な報告がされないこと，が挙げられる．筆者らの経験から同種のグローバルプロジェクトであれば発生する課題はほぼ決まっていることがわかってきた．本稿では，日本に推進拠点がありインドで開発するグローバルプロジェクトを題材とし，成功に導くための工夫点を述べる．
土本 光恵
大規模な地震や風水害などの自然災害の発生により，2000年代より事業継続計画(BCP)の必要性が高まり，策定・運用が進んできたが，COVID-19の全世界的および長期的流行により，自然災害に次いで感染症を事業継続におけるリスクと想定する企業が急増した．本稿では，施設・設備や情報システムなどのハード面ではなく「人」へ重大なインパクトが及ぶパンデミックにおける，プロジェクト遂行のための事業継続に重点を置いて考察する．事業継続においてはその計画の策定に加え，平常時の定期的な教育・訓練・計画の見直しなどの事業継続マネジメント，殊にパンデミックにおいては事態悪化前のBCP発動の判断も非常に重要である．
百足 勇人，神野 昌和
DXが推進される現代において，ソフトウェア開発はお客さまとの共感を重視するデザイン思考の活用が主流になるといわれている．共感を得られないソフトの提供は，ユーザ離れや利用されない機能の開発により損失を発生させる．第三者検証部門としてソフトが共感を与えられるかを定量的に測定するために，ISO 25022の利用時の品質における満足性の測定方法を活用できると考えた．しかし，人により満足性の数値の絶対値が異なり複数人の結果比較が難しい，特定の操作や機能でなくソフト全体の満足性が低いと判明しても問題箇所が不明で改善ができないという2つの問題がある．これらの問題に対し，期待値・実体験を比較し人ごとの絶対値の違いを標準化する，作業目的を達成する過程の細かな作業の満足性から改善点を明確にするという2つの施策を行った．さらに，効果測定により施策の有効性を確認した．本論文ではコンシューマ向けのソフトを対象に検証を行ったが，今後は評価観点の改善によりエンタープライズ向けへの適用範囲拡大を狙う．
森脇 久光
ERPパッケージ適用プロジェクトにおいて，パッケージ標準の業務機能，インフラ機能，システム運用方法などが顧客に十分に理解されず追加開発を選択し，システム規模が増大してしまうプロジェクトが多く見られる．プロジェクト開始直後は顧客側にERPパッケージの知識は少なく，ベンダー側もステークホルダの要求事項を十分に把握することは難しいためお互いの認識がずれたままプロジェクトを進めることが多いことに起因する．このような問題を解決し効果的なプロジェクト開始を行うために、本格的なプロジェクト開始までの期間を使い事前準備フェーズを設定し，効果的なプロジェクト計画の作成について、事例を報告するとともに効果について検証する．
木村 亮介
システム開発では見積精度の向上がプロジェクトマネジメントの重要な要素と考えられている．近年，デジタルトランスフォーメーション(DX)の進展に伴い，短いリリースサイクルで変化に柔軟に対応できるアジャイル開発が普及しつつあり，アジャイル開発での見積精度向上が求められている．アジャイル開発では実績や経験に基づいて見積もるため，開発初期は精度の高い見積が難しい．アジャイル開発を適用したAプロジェクトでは，作業内容を定義したチケットを基に作業時間を見積もったが，実績時間が超過していた．本稿では，アジャイル開発プロジェクトのチケットから実績時間が見積時間を超過した原因を特定し，改善策を評価することでアジャイル開発における見積精度向上のポイントを説明する．
中山 素直
近年，ビジネス環境の急激な変化や顧客ニーズの多様化などによって，システム開発においては従来のウォーターフォール型開発プロセスだけでなく，スパイラル／インクリメンタル型開発プロセスやアジャイル型開発プロセスなどの非ウォーターフォール型開発プロセスが採用されるようになってきている．プロジェクト実施においては，計画重視か適応重視かなどの特性により，適切な開発プロセスを選択することが重要である．しかしながら，適応を重視することが必要なプロジェクトでも，ウォーターフォール型開発プロセスを採用しなければならない場合がある．このような制約下で実施したプロジェクトでのマネジメントについて，一部にアジャイル型開発プロセスなどから考え方のヒントを得た創意工夫のポイントや課題などを報告する．
飯田 浩一
昨今の製品開発業務では，製品の複雑化・多機能化に伴い，ソフトウェアのソースコードの行数が増加している．より安心安全な製品を作るため，機能間で制御の受け渡しをする仕様の数も増加し，開発する組織間の担当者のコミュニケーションがますます重要となってきている．本稿では，製品開発組織の機能型組織において，人的資源マネジメントとコミュニケーションマネジメントのプロセスを用いて，コミュニケーションを活性化した事例について記載する．
三浦 拓
COVID-19を契機として，日本のシステム開発プロジェクトの状況は一気にフルリモート開発へと一変した．筆者が参画してきたリモート開発プロジェクトの経験を元に，今後のシステム開発プロジェクトの在り方についての考察を述べる．メリットを更に引き出しデメリットを極小化するために，PMは技術者をどのように意識づけし，チームをマネジメントしてくべきかを考察する．
沈 健
本稿では筆者がIT業界未経験の新人として初めて経験してきた，製造業顧客システム保守プロジェクトにおけるハイブリッド型アジャイル開発プロセスに関する事例と課題を取り上げる．近年，顧客製品に対する高品質，多様化製造に対する要求が高まっており，生産性改善，製品の多様化に対応すべく，顧客製造システムの新規機能追加，機能変更，機能拡張に対する迅速で柔軟な対応，高品質に関する期待も非常に大きくなっている．従来のウォーターフォール/アジャイル開発プロセスをコンビネーションしたハイブリッド型アジャイル開発プロセスを適用した事例，IT業界未経験の新人が実践を通じて取得できた製造プロセス知識やITスキルの範囲と深さレベル，今後の課題について記述する．
浅見 直也
著者の所属する知財部門のセクションでは、社内事業部門向けに調査・分析を行うIP Insightサービスを行っている。我々が認識している課題は、事業部門へのビジネス貢献の最大化とその手法の確立。課題の現状認識は①部門側の本当の課題を探っているのか、②ファクトをまとめただけになっていないか、③一般文献からの引用で終始していないかの3点。我々が行うことはInsight（気づき）の提供。この仮説に対しての施策は、①潜在化した真の課題の掘り起こし、②第三者視点からの客観的な分析、③知財部門の強みを生かした分析、これら3点を行うこと。これら仮説に対し、それぞれ施策を実施。その施策に対しての効果検証としてアンケートを実施集計。それら結果から、我々が行っている施策の有効性が確認でき、部門ビジネスに貢献できていることがわかった。また部門の求めているものは、我々が目指すものと同じものであり、我々の目指す方向性が正しいことを再確認できた。IP Insightは、未だ過渡期の段階であり、今後も様々な施策を行い、より良いサービスを提供していく。また「知財部門全体としての重層な面のサービス」を事業部門に提供し、弊社のビジネスへの更なる貢献を行っていきたい。
髙橋 潤
本稿は，プロジェクトにおける時間管理に関連した先行研究を統合的にレビューしたものである．プロセスや戦略，タスクの特性や文脈的要因の影響，予測と意思決定の関係など研究の種類や分析レベルにもよるが，行動意思決定論ではタスク期間の過小評価が過大評価よりも多く報告されている．近年プロジェクトを取り巻く状況は複雑かつ不確実性の高い現場において，プロジェクトマネージャは良質の意思決定が求められている．先行研究の成果とプロジェクトマネジメントにおけるツールの類似性からプロジェクトマネジメントへの応用を議論すること，つまり，学際的な研究成果によるアプローチがプロジェクトマネジメントを成功に導く可能性があることを示唆するものである．
前田 裕貴
近年，市場ではプロダクト（SaaSなどのサービスを含む）に対するパラダイムシフトが起こっている．利用者は完成されたプロダクトが提供されることを長い時間待つよりも，必要最小限の価値を提供するMVP（Minimum Viable Product）から利用を開始し，短期間のうちに継続的な改善が繰り返されることを望んでいる．このような市場ニーズを満たし，顧客に選ばれるプロダクトを提供するためには，プロダクト開発時の開発アプローチ（アジャイル型開発など）の選択と事業・技術・デザインという3指標の比重調整が課題となる．本稿では，筆者が複数のサブシステムから成るプロダクト（SaaS）において，サブシステムごとに異なる開発アプローチ（アジャイル型開発，漸進型開発）を採用した開発プロジェクトに従事したことから得た知見をもとに，課題事項と対策について述べる．
新谷 幸弘
近年、アジャイル型プロジェクトマネジメントメソッドがソフトウェア開発を中心に浸透してきており、多くの場合、ウォーターフォール型プロジェクトマネジメントメソッドとの対比で論じられている。一方、研究開発マネジメントに対するアジャイルの適合性に関する研究事例は多くはない。本研究では、アジャイル型プロジェクトマネジメントの研究開発マネジメントへの適合性に関して考察した結果、アジャイル適合性は研究開発の段階によって異なるとの知見を得た。
斎藤 俊貴
システム開発プロジェクトの半数が失敗しており，その要因として共通するのは要件定義をはじめとする上流工程の不備にある．さらにDX時代の到来によりプロジェクトは大規模化・複雑化し，ステークホルダーも多様化する事で，上流工程の難易度は高くなり，重要性も増している．そこで筆者はステークホルダーに着目し，従来のマネジメント手法に，現場業務プロセス改革の経験から得たノウハウを融合し，施策を検討した．ポイントはいかに抜け漏れなく経営視点・業務視点・IT視点で要件を整理しながら，目指す経営改革の効果と実現性を担保するかという事である．本稿では，ステークホルダーが多様化する上流工程のプロジェクトにおける課題・対策を具体的な事例を交えて紹介する
安田 悠太
システムを長く運用していると、プラットフォームやプラットフォーム上で使用しているミドルウェアの保守期限の到来により新しいプラットフォームに切り替えるプロジェクト（基盤更改）が必要になります。この際、システム障害時の影響の大きさや移行に関わる費用面といった観点から水準移行を選択するケースが往々にして存在する。しかしながら、この水準移行を繰り返すことによって、新しいソフトウェアを有するプラットフォーム上でレガシー化したアプリケーションが稼働することによる想定し得ない未知のリスクが発生していると考えられる。本稿では基盤更改案件における水準移行のリスクについて、実際に発生した課題やリスクと照らし合わせながら考察するとともに、そのリスクの大きさについて報告する。
西條 幸治，野尻 一紀
不確実性の増す時代背景や，働き方改革やＳＤＧｓと言った流れを受けて，自律型の取組みが推奨されるようになっている．その取組みの一つとして従業員のボランティア活動への支援（休暇の付与や就業時間内での活動許可など）があり，社会貢献を目的としつつ，効用として，健康寿命を延ばすことやメンタルヘルスへの貢献，プロジェクトマネージャのコンピテンシーの一部を上げることが挙げられている．本稿では，筆者が，企業の取組みに沿う形で企画を進めているボランティアについての経緯等を記す．本研究は，ボランティアの効用を示す報告の量／質の面での補強となるデータの提供を目的とし，企業の支援に沿うボランティアの企画が可能であることを現状の結論とするが，経過報告／研究ノートの段階であり，継続して取り組んで行く．
清水 洋
製造業Ａ社は,生産・販売・物流プロセス改革の施策として,「納期遵守による顧客満足度向上」を目的に掲げ,プロジェクト（以下ＰＪ）を発足させた.本ＰＪの対象範囲となる新業務プロセスは,販物領域（受注,出荷,購買,在庫管理,サービス）,需給領域（計画,実行）,生産領域（工場受注,工場出荷,生産計画,購買,製造,在庫管理,原価管理）にわたる.本ＰＪでは規模が大きいことから,販物領域,需給領域までを1stステップ,生産領域を2ndステップとして分割した.1stステップとして新たに構築する新システムは,(1)販売管理,(2)需給調整,(3)ワークフロー,(4)貿易管理,(5)ＢＩ/ＤＷＨ,(6)マスタ管理,(7)インターフェース管理である.既存の販売物流システムからの業務データを上記(1)～(7)の新システムを介して既存の周辺システムに対して連携を行う.本ＰＪでのデータ移行は既存システムから抽出したデータを,複数の新システムを経由しながらデータ移行を行う必要があった.本稿では,上記のようなデータ移行を,どのように計画し,どのように実行したのか,またそこでどのような課題が発生し,取り組んだ対策はどのようなものか,その結果をどのように評価したのかを報告する.
玉澤 一朗
システム開発プロジェクトでは残念ながら一定数のトラブルプロジェクトが発生する．トラブルとなる要因の多くは，顧客やビジネスパートナーとのコミュニケーション不足・齟齬・欠如の積み重ねによるものである．顧客とのミスコミュニケーションにより，ビジネス要件を満たせない，あるいはシステム要件から逸脱したシステム開発となり，課題・リスクの肥大化やコストオーバーラン等が発生しうる．ビジネスパートナーとのミスコミュニケーションでは，要件通りに開発できない，あるいはスケジュール通りの開発が困難となり，品質の低下等が発生しうる．トラブルプロジェクトは，迅速に根本原因を特定・軌道修正し，正常な状態に戻すことが重要であるため，本稿ではプロジェクト関係者との信頼関係回復に向けたコミュニケーション手法を，事例に基づき考察する．
梶浦 正規，角 正樹
ヒューマンエラーによるインシデントの再発を防止するためには, 抜け漏れなく記述された関連事象の情報に基づく適切な原因分析と見出された原因に対する網羅的な対策の立案が必要となる.我々は, ヒューマンエラーの原因分析の際に, 関連事象の記述のための技法として行動プロセスに基づくプロジェクト振り返りのためのフレームワークを提案し, PM教育に活用してきた.今回さらに, なぜなぜ分析によって原因分析を行う際の注意点と対策の立案・評価の着眼点を加え, インシデント再発防止検討の全プロセスにわたる手順を記述したガイドラインを作成したので報告する.
千葉 元気
情報システムの集約プロジェクトでは、集約元とのコミュニケーション、集約先システムの開発や運用、および集約元システムからの移行に課題が発生する．本稿では、筆者が参画するプロジェクト事例をもとに、情報システム集約の課題と対策について検討する．
西山 美恵子
多くのアジャイル開発におけるスクラムチームには,最善の策をチームの外部から指示されるのではなく,チームメンバーで選択していく,つまり,自己管理型チームへと成長していくことが求められている.では,スクラムチームが自己管理型になってるかどうかは,どのように判断できるのだろうか.本稿では,スクラムチームの自己管理化レベルを測る指標として,インセプションデッキを用いて可視化する手法について考察する.
藤木 幸弘
プロジェクトの成功は超上流工程の活動に大きく左右される．ビジネス要求を正しく理解し，戦略からソリューションに至るまで整合性を担保しなければならない．しかし，この整合性が図れていないことが原因で要求事項が肥大化し，プロジェクトが計画通り進まず失敗に終わる実例が無くならない．本稿ではプロジェクトの成功率を上げるために，超上流におけるリスク低減を図った活動事例を紹介する．本事例の中では，ステークホルダーの，超上流工程の重要性に関する理解を促進する活動，要件を円滑に定義するための活動，および部門間の関係性改善のためのコンサルティング活動を計画した．この施策を実施することで，ステークホルダーに意識の変化が現れ，システム開発工程において，プロジェクトの安定化を図ることができた．
高田 淳司
新型コロナウィルス感染症の影響により，リモートワークは一般的になり，ニューノーマルな働き方として定着してきている．リモートワークでは時間と場所を有効に活用できる反面，対面での気軽な対話や情報共有が減少するなどのコミュニケーション面での課題も指摘さている．本稿ではリモートワーク環境下において，PM間のコミュニケーション促進および情報連携を目的としたデジタルコミュニティ活用によるPM/SE活性化の取組みについて紹介する．
森本 千佳子，浅野 浩美
人生100年時代を迎え、シニア期以降の働き方に向き合う必要性が高まっている。IT業界においてもシニアプロジェクトマネージャのこの先のキャリアは重要な課題である。労働分野の研究ではシニア世代のキャリア研究は徐々に蓄積されているが、多くは男性を対象としている。本研究では、IT業界で働き続けてきた50代女性プロジェクトマネージャのキャリアについてのインタビューを分析し構造化した。50代プロジェクトマネージャの多くは、バブル期に就職し、IT業界の成長と共に過ごしてきたが、この間のIT業界の変化には著しいものがあった。その中で働き続けるという選択をしてきた彼女らがどのように業界および会社組織と向き合い、どのようにキャリアを捉えてきたのか。また、今後のキャリアについてどう考えているのか。分析の結果、彼女らは会社組織よりもプロジェクトに対する「居場所感」「チーム貢献」を重視したキャリア選択をしてきたことがわかった。
長谷川 涼子
我々富士通グループは、政府が提唱する前から働き方改革に積極的に取り組んでおり、新型コロナウィルス感染の脅威が発生した2020年には「Work Life Shift」というニューノーマルな働き方の推進を発表した。３人の子の育児事情を抱えている私は、2013年から短時間勤務、2017年から週1回のテレワーク勤務を既に行っていたが、育児や介護事情を抱えながらプロジェクト参画することは、リスクが高いと捉えられていた。しかし、コロナ禍を経た今日においては、育児・介護事情を抱える一部の人だけでなく全体として、柔軟な働き方を前提としたプロジェクトマネジメントが求められている。2019年時点のプロジェクトにおける働き方に起因するリスク回避策や、生産性向上の取り組みとその成果をまとめ紹介する。
高梨 通仁
企業活動にシステムが必要不可欠となっている現代で，企業のIT部門は，安全・確実なシステム運用が最重要ミッションであり，ITベンダーとのアウトソーシングは，効率的なシステム運用体制のスキームを構築するのに活用されてきた．しかし，急激なビジネス環境の変化から，IT部門には安全・確実なシステム運用と合わせて，システムに対するエンハンスを短納期で実現する事が求められている．こうした中で，迅速かつ適応的に開発を行うアジャイル型開発に企業は注目している．本稿では，アジャイル型プロジェクト管理の考え方をシステム運用のアウトソーシングプロジェクトに適用し実践した有用性について報告する．
田島 千冬
プロジェクトをマネージメントする上でチームを立ち上げ、メンバーが自身の役割に対して十分なパフォーマンスを発揮することは、そのプロジェクトを成功に導く重要な要素となる。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行の影響でリモートワークを実施している面識のないメンバーが、３ヶ月という短い期間の中で、改善活動としてVRオフィス（憩いの場）を構築する活動に挑んだ。タックマンモデル各ステージにてコーチング技術を用い、リモートからでもチームへと成長したそのアプローチ方法について述べる。
山田 知明，荻野 貴之，宮崎 正博
近年，デジタル化の加速による産業構造の変革やビジネス環境の変化が急激に進み，プロジェクト(PJ)にかかる期待は大きくなり，PJの難易度や複雑性は増している．それにより，プロジェクトマネージャ(PM)の役割は変化し，求められるPMスキルは高度化と多様化が進んでおり，進化し続けている．弊社において，従来のPMスキル開発は，PMBOK等の座学による知識習得とPJ活動におけるOJTを主流として実施していたが，1) PJ特性やOJTにより習得するスキルが依存すること，2) PJ期間が長く，網羅的なスキルの習得は時間を要すること，3) 自身の特性やレベルにあったロールモデルに出会う機会が不足していることが課題であった．上記の課題に対して，1) PM同士が連携するコミュニティづくり，2) 最新PJを追体験する教育コンテンツ策定，3) PM志望者が自身の将来像を鮮明にイメージ出来る機会の形成のアプローチにより，PM志望者の将来のありたい姿を明確化し，PM同士が自律的に相互支援を行うことにより，短期間でスキルを習得できる人材育成制度を策定した．本稿では，人材育成制度の内容と実践事例について述べる．
水主 雄大，山城 かすみ
ITシステムのプログラムテストについて,近年では,これまで一般的だった試験項目票を用いた品質保証手段のみを用いることは,効率性と有効性の観点から最適解ではなく,異なる試験手法や複数の手法を取り入れるケースが増えてきている.筆者のプロジェクトでは,従来の試験項目票による品質保証手段に加え,探索的テスト手法を採用し,そのメリットを引き出すマネジメントについて検討し,実践を行った.本稿では,その有効性と留意すべき点を整理し,共有する.
村上 貴裕
クラウドコンピューティングサービスを活用したITシステム開発には，設計にあたり特有の留意点がある．これら特有の留意点に関するナレッジを体系化したアーキテクチャ改善フレームワークが，クラウドプラットフォーム事業者から提供されている．本稿では，アーキテクチャ改善フレームワークをITプロダクト開発に適用する際の活用手法について，活用フェーズ，プロダクト品質へ与える影響，リスクとの関係性に関して考察を行う．
野尻 一紀
SDGsという持続可能な開発目標が一般に浸透しつつある今日、その達成度を測る指標の一つとして、Well-beingの考え方が脚光を浴びている。PM学会メンタルヘルス研究会では、プロジェクト現場におけるメンタルヘルス不調の予防やWell-Beingについて、研究を重ねてきた。本稿ではWell-beingの意味、個人や組織、地域社会とWell-Beingの多面的関連性について考察する。また、社会貢献活動の評価軸としての社会的価値を、Well-Beingの考え方から見た側面について考察する。
伊藤 良行
新型コロナウイルス流行前は,対面でプロジェクトメンバーとコミュニケーションを取りながらプロジェクトを推進してくことがスタンダードであった.しかし,新型コロナウイルスの影響により,筆者が担当するプロジェクトは一切対面コミュニケーションのないリモートワーク環境でのプロジェクト推進が必須となった.筆者はコミュニケーションマネジメントおよびステークホルダーマネジメントが重要となるなか,リモートワーク環境で各種施策を実施し,スケジュール通りにプロジェクトをサービスインした.本稿ではリモートワーク環境において,コミュニケーションマネジメントとして実施した施策や効果について紹介する.また,ステークホルダーマネジメントにおいて,対面コミュニケーションも交えたハイブリットなマネジメントを提案する.
加藤 智子，柴山 真里
世の中のDXへ取組みが急速に加速し，IT人財の不足が深刻化している.このような状況下で，企業はこれまで以上に他社との差別化を図り，自社の優位性を維持，もしくは高めながら，人財を確保し適切にマネージすることが求められている.人財の確保には，優秀な人財を新規に獲得し，現場のニーズにあったスキルを身につけた人財に育てるアプローチと，既存の社員の能力をさらに高め，これまでとは異なる分野や今後必要になるスキルを追加で習得させる教育（リスキリング）を行い個人の可能性を最大化するアプローチの両方が必要になる.本稿では，筆者の企業内人材育成担当者としての経験を踏まえ，後者の既存社員のリスキリングにフォーカスし，社員がスキルを獲得し新たなポジションや役割で力を発揮するために，どのような視点でリスキリングを検討すれば良いか，実践的な取り組みを含めて考察する.
林 香里
ニューノーマルな時代となり、リモートワークが定着化し、今までのように物理的に1つの同じ場所でメンバーとともに業務を行う状態から、複数拠点や自宅からのリモートワークも混在した環境で業務を行う形に変化してきている。これにより、多様な働き方が実現され多様な人財の採用にもつながり、活躍の場が見込まれる一方、プロジェクトを管理する上でのセキュリティ管理については、今までとは異なった視点でのセキュリティに関する考慮も必要となっている。本稿では、ニューノーマルな働き方の中でのプロジェクトにおけるセキュリティ管理を、継続的に推進していくための施策を考察する。
石井 真，竹内 徹
2021年9月に発足したキンドリルジャパン株式会社では、アジャイルへの取り組みの一環として、社内有識者を講師に置いて、社員と取引先を対象としたアジャイルの公開研修を開催し、大きく好評を得た。研修は初学者を対象に、入り口から実践的な話と段階的に理解が得られるよう構成した。また、その研修準備は、ストーリーボード作りから、プロトタイプ作成、アーリーアダプターへのインタビューを繰り返し行いながら進めた。また研修内容も、参加者のフィードバックを反映していく形を取り、進行管理および内容両面でアジャイルのプロセスを盛り込んだ。講義も一方的なものではなく、チャットや投票を通じて、インタラクティブかつフィードバックを得られるよう工夫した。本稿では、研修内容の概要を紹介し、研修の準備、開催から得られた知見から、トラディショナル型のプロジェクトからアジャイルプロジェクトに必要なマインドセットについて論じる。